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ケアマネージャー10分用語チェック その15

カード 20枚 作成者: yasu (作成日: 2014/01/08)

  • 口腔ケア

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教材の説明:

ケアマネージャーに関係する用語をランダムにまとめてました。

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公開

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  • 1

    口腔ケア

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 歯ブラシによるブラッシングや、うがい、ふき取りなどで口の中を清潔に保つことです。 虫歯や歯周病の予防、口の中の疾患予防や自浄作用の向上、細菌感染の予防、正常な味覚を保つなどの効果があります。

    解説

  • 2

    老人休養ホーム

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 設置および運営主体は地方公共団体で、利用者はおおむね60歳以上の者およびその付添い人となっている。ただし、利用定員に余裕がある場合には、その他の者の利用を妨げない。景勝地、温泉地等の休養地において、高齢者に対して低廉で健全な保健休養の場を与え、心身の健康の増進を図りおよび、他の世代との交流を促進する場を提供することを目的とする利用施設。現在、公営と市営施設をあわせて全国で約50カ所運営されている。地方公共団体や社会福祉法人が運営する施設の中では比較的安価な料金で利用することが可能となっている。また、高齢者の心身の健康を図ることを目的とした特に高齢者に配慮した施設でもある。

    解説

  • 3

    応益負担

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 福祉サービスの手数料、使用料、授業料などを、利用者が受けるサービスの程度に応じて負担することです。 所得に関係なく使えば使うほど負担する必要があります。介護保険がこれにあたります。

    解説

  • 4

    訪問看護計画

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 利用者の希望や主治医の指示を訪問看護師がよく聞き、訪問看護の計画を立案することをいいます。または、その計画書を指します。その計画について、利用者と医師の承諾を受けてから、サービスが開始されます

    解説

  • 5

    医療法人

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 大手病院から、診療所、老人保健施設など、医療法にのっとった医業を行う法人のことをいいます。開設にはみたすべき要件があり、許可を受ければ税金減額などの優遇措置を受けることも可能です。都道府県知事の許可が必要です。

    解説

  • 6

    住宅改修費

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 在宅の要介護者が自宅で生活しやすいよう住宅を改修する場合に支給される費用です。要介護・要支援の区分にかかわらず、上限20万円まで支給。利用者は1割を負担します。

    解説

  • 7

    給付管理業務

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 居宅介護支援事業者や地域包括支援センターが、サービス利用実績の確認や、給付管理票、介護給付費明細の作成・提出などを行う管理業務のことです。 この業務を行なわないと、介護報酬をもらうことはできません。

    解説

  • 8

    脳梗塞

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 脳血栓症や脳塞栓症等の脳血流障害により、脳に不可逆的変化がおこること。脳の循環不全により、脳組織への酸素供給量が低下し、脳代謝が阻害され、脳神経機能がまひし、さらに細胞の壊死により梗塞に至る。症状としては運動まひ、知覚まひ、失語症等をおこす。脳代謝をある程度維持するだけの血流があれば、神経機能の麻痺は回復の見込みもある。日本人の死亡原因の中でも多くを占めている高頻度な疾患である上、後遺症を残して介護が必要となることが多く、福祉の面でも大きな課題を伴う疾患である。脳梗塞は、処置が遅ければ、最悪死に繋がる病気であるが、処置が早ければ命が助かるケースもあり、脳梗塞の兆候を見逃さなければ脳梗塞に対して過度な恐れを抱く必要もなくなる病気でもある。

    解説

  • 9

    軽費老人ホーム

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 老人福祉法にもとづく入所施設の一つ。低額な料金で家庭環境、住宅事情のために居宅生活が困難な高齢者が利用する施設である。措置施設ではなく、本人とホーム経営者との契約によって利用する施設で、必要な経費(生活費および事務費)を支払って入所することとされている。A型とB型そしてケアハウスの3種類があり、A型の利用者は、原則として60歳以上の者で基本利用料の2倍相当程度以下の収入である者で、給食、保健、入浴等のサービスの提供があるのに対して、B型の利用者は、原則として60歳以上の者で、自炊を原則としている。ケアハウスは、高齢者が車いすになっても自立した生活が送れるように配慮した施設である。

    解説

  • 10

    作業療法

    補足(例文と訳など)

    答え

    • リハビリテーションのひとつの方法です。身体や精神に障害のある人が身体能力や社会適応能力の回復、精神機能の改善を目指し、手芸やゲーム、工作などの作業を行うことをいいます

    解説

  • 11

    ソーシャルサポートネットワーク

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 時には福祉事務所や社会福祉施設の専門家が関わることもある。新しい概念であり、明確に概念整理されてはいない。家族、近隣、ボランティア等、非専門的な援助者による援助のネットワークをいう。また、ソーシャルサポートネットワークとは問題の解決が長引いている利用者に対して、日常のネットワークを計画的に再形成した支援体制を提供することで、それは画一的なネットワークではなく、利用者のパーソナリティや生活状況、そして緊急性を伴う用件などに応じた個別のネットワークのことです。

    解説

  • 12

    言語聴覚士

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 厚生労働省の免許を受けた国家資格。近年の人口の高齢化、疾病構造の変化に伴い、脳卒中などによる言語機能障害や、先天的難聴等の聴覚障害を有する者等に対するリハビリテーションの必要性が高まった現状を踏まえ法定化された。従来は、言語療法士、言語治療士、言語訓練士、臨床言語士などと呼ばれていた。取得するには、言語聴覚士法に定められた国家試験に合格し厚生労働大臣の免許を受けた者で、音声機能、言語機能または聴覚に障害のある者の機能の維持向上を図るため、言語訓練その他の訓練、これに必要な検査および助言、指導その他の援助を行うことを業とする者であること。

    解説

  • 13

    基礎年金

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 国民年金制度に基づき定められた年金給付のことです。老齢基礎年金、障害基礎年金、遺族基礎年金の3種類があります。

    解説

  • 14

    通所介護

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 老人デイサービスセンター等に通わせて、その施設において、入浴、食事の提供等の日常生活の世話、機能訓練、健康状態の確認、その他の日常生活上の世話を行う介護保険給付対象サービスの一つ。また、通所するために必要な場合にはリフト付き車両等による送迎サービスも行われる。また、平成18年4月1日に改正介護保険法が施行されました。これにより、療養通所介護など新しい類型のサービスや介護予防サービスなどが追加され、介護報酬体系の改訂が行われた。通所介護事業(デイサービス)の指定を受けるには、事業所ごとに都道府県知事又は市町村長に申請し、必要な要件をクリアしなければならない。

    解説

  • 15

    認定調査員

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 認定調査員には、市町村職員または認定調査について市町村から委託を受けた介護保険施設および指定居宅介護支援事業者等に所属する介護支援専門員等であって、都道府県が実施する認定調査に関する研修を修了したものが当たることとなっている。介護保険制度において、要介護認定または要介護支援を受けようとする被保険者を訪問し、その心身の状況、その置かれている環境等について調査する者をいう。

    解説

  • 16

    生活相談員

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 社会福祉主事任用資格と同等以上の能力があり、適切な相談、援助等を行う能力を有すると認められる者とされている。特別養護老人ホーム、指定介護老人福祉施設、通所介護事業所などに配置され、利用者の相談、援助等を行う者をいう。具体的な職務として、利用者一人ひとりが、デイサービスを安心して利用できるよう、利用者を取り巻く環境を調整する、利用者や家族からの相談の対応やデイサービスの受入準備、契約書の取り交し、個々の利用者の通所介護計画の作成やその評価など、企画者としての役割がある。また、デイサービスセンターの施設長として、職員の労務管理や請求業務、現金回収業務なども行う。

    解説

  • 17

    民生委員

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 市町村の地域内において常に調査を行い生活状態をつまびらかにしておくこと。保護を要するものを適切に保護指導すること。社会福祉事業施設と密接に連絡し、その機能を助けること。福祉事務所その他関係行政機関の業務に協力すること等を職務とする。民生委員は児童福祉法による児童委員を兼務する。民生委員法にもとづき、各市町村におかれる民間奉仕者。都道府県知事の推薦により厚生労働大臣が委嘱する。任期は3年である。以前まで、名誉職とされていたが、平成12年の改正で、民生委員は社会奉仕の精神をもって、常に住民の立場に立った相談に応じ、および必要な援助を行い、もって社会福祉の増進に努めると規定され、住民の福祉の増進を図るための活動を行うことや、名誉職規定を排除し、給与は支給しないこと等が明確化された。

    解説

  • 18

    神経痛

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 坐骨神経痛、三又神経痛、肋間神経痛が代表的なものである。特発生、すなわち原因不明のものでは、痛みは反復するものの、その持続時間は短く、他覚的所見が乏しいため、痛みの範囲や程度は本人の訴えにより把握するほかない。症候性の場合、その原因として骨病変、帯状疱疹、腫瘍、代謝障害などが背景にあり、疼痛は持続することが多い。特定の抹消知覚神経の走向に沿って激痛発作が起こる疼痛症候群のこと。痛みが生じたそれぞれの神経の名称で呼ばれる。原因はさまざまであり、原因不明のもの、ウイルス感染によるもの、外傷 によるもの、または神経障害をきたす疾患に随伴するものがある。

    解説

  • 19

    保健師国家試験

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 保健師資格を取得するためには、看護師国家試験に合格し、所定の保健師養成課程(6ヶ月以上)を終了し保健師国家試験に合格する必要がある。保健師の養成は、看護師の基礎教育修了者が入学し保健師の専門教育を受ける保健師学校と、保健師・看護師統合カリキュラムを採用して4年間で看護師と保健師の受験資格を同時に得るタイプがあり、後者の多くは看護大学であるが、一部には統合カリキュラムを採用する看護施門学校もある。保健師になるために合格しなければならない試験で、必要な知識、技能を問われる筆記試験で、毎年1回行われる。受験資格は、 ①文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣の指定した学校において6月以上保健師になるのに必要な学科を修めた者②文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、厚生労働大臣の指定した保健師養成所を卒業した者③外国の保健師学校を卒業し、又は外国において保健師免許を得た者であって、厚生労働大臣が①又は②に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認めた者、とされている。

    解説

  • 20

    問題行動

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 異食、徘徊、奇声、乱暴、失禁など、認知症の高齢者に表れる行動のことです。ストレスや不安感、無理解な介護者の言動のほか、脳障害が原因となって起こるといわれています。

    解説

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