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【財務諸表論】財務諸表・概フレ②

カード 15枚 作成者: 福田竜之介 (作成日: 2013/12/16)

  • 貸借対照表完全性の原則
    1意義
     貸借対照表完全性(網羅性)の原則は、( ① )で保有する( ② )の( ③ )、( ④ )及び( ⑤ )を( ⑥ )に、( ⑦ )すべきことを要求するものである。

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教材の説明:

公認会計士試験に必要な財務諸表論の、財務諸表・概フレの理論をまとめています。

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  • 1

    貸借対照表完全性の原則 1意義  貸借対照表完全性(網羅性)の原則は、( ① )で保有する( ② )の( ③ )、( ④ )及び( ⑤ )を( ⑥ )に、( ⑦ )すべきことを要求するものである。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①一定の時点 ②すべて ③資産 ④負債 ⑤純資産 ⑥漏れなく完全 ⑦貸借対照表に記載

    解説

  • 2

    貸借対照表完全性の原則 2簿外資産・簿外負債が認められる理由  貸借対照表完全性の原則のもと、本来、( ① )。しかし、( ② )を誤らせない限りにおいて、( ③ )の適用により( ④ )をした結果生じた( ⑤ )は、( ⑥ )に従った( ⑦ )として認められる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①簿外資産・簿外負債は認められない ②利害関係者 ③重要性の原則 ④簡便な処理 ⑤簿外資産・負債 ⑥正規の簿記の原則 ⑦適正な会計処理

    解説

  • 3

    収益費用アプローチの内容 1会計の目的・計算の重点  収益費用アプローチとは、企業の( ① )を明らかにするため、( ② )を重視する思考であり、企業の( ③ )を計算の重点とするものである。 2利益の計算  収益費用アプローチのもとでは、期間利益は( ④ )と( ⑤ )の差額により計算される。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①収益力(企業業績) ②収益・費用 ③損益計算 ④収益 ⑤費用

    解説

  • 4

    資産負債アプローチの内容 1会計の目的・計算の重点  資産負債アプローチとは、企業の( ① )を明らかにするため、( ② )を重視する思考であり、企業の( ③ )を計算の重点とするものである。 2利益の計算  資産負債アプローチのもとでは、期間利益は( ④ )から( ⑤ )を排除することにより計算される。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①価値 ②資産・負債 ③純資産計算 ④資産と負債の差額である純資産の当期増減額 ⑤資本取引による増減額

    解説

  • 5

    資産負債アプローチ 資産の意義  資産とは、( ① )の結果として、( ② )している( ③ )をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①過去の取引又は事象 ②報告主体が支配 ③経済的資源

    解説

  • 6

    資産負債アプローチ 負債の意義  負債とは、( ① )の結果として、( ② )している( ③ )を( ④ )、又は( ⑤ )をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①過去の取引又は事象 ②報告主体が支配 ③経済的資源 ④放棄もしくは引き渡す義務 ⑤その同等物

    解説

  • 7

    資産負債アプローチ(割引現価主義) 1意義  割引現価主義とは、当該( ① )から生じる( ② )を( ③ )で割り引いた( ④ )をもって資産又は負債の評価額とする会計思考である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①資産又は負債 ②各期間の将来キャッシュ・フロー ③一定の利子率 ④現在価値の総和

    解説

  • 8

    資産負債アプローチ(割引現価主義) 2割引現価主義の論拠  資産を( ① )、負債を( ② )とみる資産・負債概念に立てば、( ③ )を( ④ )をもって評価することで、資産・負債の( ⑤ )と考えられるためである。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①経済的資源 ②経済的資源を放棄もしくは引き渡す義務又はその同等物 ③資産・負債から生じるであろうキャッシュ・フロー ④現在価値に割り引いた額 ⑤本質と評価が会計理論的に一貫したものとなる

    解説

  • 9

    資産負債アプローチ(割引現価主義) 3割引現価主義の欠陥又は問題点  割引現価主義は主として( ① )と( ② )の観点から、以下のような欠陥又は問題点がある。 (1)( ③ )には著しい不確実性がある。 (2)割引き計算に用いられるべき( ④ )は不可能に近い。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①客観性 ②実行可能性 ③将来キャッシュ・フローの予測 ④利子率の適切な選択と測定

    解説

  • 10

    損益計算書と貸借対照表の連携 クリーン・サープラス関係とは、( ① )による( ② )がなかった場合、( ③ )と( ④ )が一致する関係をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①資本取引 ②株主持ち分の払込や払出 ③期間損益 ④純資産の一会計期間における増減額

    解説

  • 11

    概念フレームワーク(財務諸表の構成要素) 2資産・負債・純資産・株主資本 (1)資産  資産とは、( ① )の結果として、( ② )している( ③ )をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①過去の取引又は事象 ②報告主体が支配 ③経済的資源

    解説

  • 12

    概念フレームワーク(財務諸表の構成要素) 2資産・負債・純資産・株主資本 (2)負債  負債とは、( ① )の結果として、( ② )している( ③ )を( ④ )、又は( ⑤ )をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①過去の取引又は事象 ②報告主体が支配 ③経済的資源 ④放棄もしくは引き渡す義務 ⑤その同等物

    解説

  • 13

    概念フレームワーク(財務諸表の構成要素) 2資産・負債・純資産・株主資本 (3)純資産  純資産とは、( ① )をいう。 (4)株主資本  株主資本とは、( ② )のうち( ③ )である( ④ )をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①資産と負債の差額 ②純資産 ③報告主体の所有者 ④株主に帰属する部分

    解説

  • 14

    概念フレームワーク(包括利益・純利益) (2)純利益  純利益とは、( ① )に生じた( ② )(報告主体の所有者である( ③ )、子会社の( ④ )、及び将来それらになり得る( ⑤ )との( ⑥ )を除く。)のうち、( ⑦ )中に( ⑧ )であって、( ⑨ )に帰属する部分をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①特定期間の期末まで ②純資産の変動額 ③株主 ④少数株主 ⑤オプションの所有者 ⑥直接的な取引による部分 ⑦その期間 ⑧リスクから解放された投資の成果 ⑨報告主体の所有者

    解説

  • 15

    概念フレームワーク(収益・費用) 1収益  収益とは、( ① )させる項目であり、( ② )に生じた( ③ )のうち、( ④ )された部分である。 2費用  費用とは、( ⑤ )させる項目であり、( ⑥ )に生じた( ⑦ )のうち、( ⑧ )された部分である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①純利益又は少数株主損益を増加 ②特定期間の期末まで ③資産の増加や負債の減少に見合う額 ④投資のリスクから解放 ⑤純利益又は少数株主損益を減少 ⑥特定期間の期末まで ⑦資産の減少や負債の増加に見合う額 ⑧投資のリスクから解放

    解説

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