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【財務諸表論】金融商品会計①

カード 15枚 作成者: 福田竜之介 (作成日: 2013/12/16)

  • 金融資産の範囲
    金融資産とは、( ① )、( ② )、( ③ )及び( ④ )等をいう。

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教材の説明:

公認会計士試験に必要な財務諸表論の、金融商品会計の理論をまとめています。

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  • 1

    金融資産の範囲 金融資産とは、( ① )、( ② )、( ③ )及び( ④ )等をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①現金預金 ②金銭債権 ③有価証券 ④デリバティブ取引により生じる正味の債権

    解説

  • 2

    金融負債の範囲 金融負債とは、( ① )及び( ② )等をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①金銭債務 ②デリバティブ取引により生じる正味の債務

    解説

  • 3

    金融資産及び金融負債の発生の認識 金融資産の( ① )又は金融負債の( ② )を生じさせる( ③ )は、原則として、当該金融資産又は金融負債の( ④ )しなければならない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①契約上の権利 ②契約上の義務 ③契約を締結したとき ④発生を認識

    解説

  • 4

    金融資産及び金融負債の発生の認識 2理由  金融資産又は金融負債自体を対象と取引については、当該取引の契約時から当該金融資産又は金融負債の( ① )や契約の相手方の財政状態等に基づく( ② )が( ③ )に生じるため、契約締結時においておその発生を認識するのである。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①時価の変動リスク ②信用リスク ③契約当事者

    解説

  • 5

    金融資産の消滅の認識 金融資産の契約上の( ① )したとき、( ② )したとき又は( ③ )したときは、当該金融資産の消滅を認識しなければならない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①権利を行使 ②権利を喪失 ③権利に対する支配が他に移転

    解説

  • 6

    金融負債の消滅の認識 金融負債の契約上の( ① )したとき、( ② )したとき又は( ③ )されたときは、当該金融負債の消滅を認識しなければならない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①義務を履行 ②義務が消滅 ③第一次債務者の地位から免責

    解説

  • 7

    金融資産の評価に関する基本的考え方 1金融資産の特性  金融資産のとくせいは、一般的に、( ① )が存在すること等により( ② )できるとともに、当該価額により( ③ )が可能であるという点にある。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①市場 ②客観的な価額として時価を把握 ③換金・決済等を行うこと

    解説

  • 8

    金融資産の評価に関する基本的考え方 2時価評価の必要性 ( ① )が可能な金融資産については、( ② )としても、( ③ )としても、さらに、( ④ )の観点からも、これを時価評価し適切に財務諸表に反映することが必要であると考えられる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①時価による自由な換金・決済等 ②投資情報 ③企業の財務認識 ④国際的調和化

    解説

  • 9

    金融資産の評価に関する基本的考え方 3保有目的に応じた処理方法の必要性 ( ① )は、必ずしも、企業の財政状態及び経営成績を( ② )させることにはならないためである。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①保有目的等をまったく考慮せずに時価評価を行うこと ②適切に財務諸表に反映

    解説

  • 10

    金銭債権 1債権の貸借対照表価額  受取手形、売掛金、貸付金その他の債権の貸借対照表価額は、( ① )から( ② )を( ③ )した金額とする。ただし、( ④ )した場合において、取得価額と債権金額との( ⑤ )と認められるときは、( ⑥ )から( ⑦ )を( ③ )した金額としなければならない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①取得価額 ②貸倒見積高に基づいて算定された貸倒引当金 ③控除 ④債権と再献金額より低い価額又は高い価額で取得 ⑤差額の性格が金利の調整 ⑥償却原価法に基づいて算定された価額 ⑦貸倒見積高に基づいて算定された貸倒引当金

    解説

  • 11

    金銭債権 2時価評価を行わない理由  金銭債権については、一般的に、( ① )場合が多い。このうち。受取手形や売掛金は、通常、( ② )されることが予定されており、( ③ )しているものと考えられ、また、貸付金等の債権は、( ④ )場合や( ⑤ )場合が少なくないと考えられるので、原則として時価評価は行わないこととした。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①活発な市場がない ②短期的に決済 ③帳簿価額が時価に近似 ④時価を容易に入手できない ⑤売却することを意図していない

    解説

  • 12

    金銭債務 1金銭債務の評価  支払手形、買掛金、借入金、社債その他の債務は、( ① )をもって貸借対照表価額とする。ただし、社債を( ② )した場合など、収入に基づく金額と債務額とが異なる場合には、( ③ )をもって、貸借対照表価額としなければならない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①債務額 ②社債金額よりも低い価額又は高い価額で発行 ③償却原価法に基づいて算定された価額

    解説

  • 13

    金銭債務 2時価評価を行わない理由  金銭債務は、( ① )か、( ② )のように市場があっても、自己の発行した社債を時価により自由に清算するには( ③ )と考えられるので、時価評価を行わないこととした。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①一般的には市場がない ②社債 ③事業遂行上等の制約がある

    解説

  • 14

    有価証券の取得価額及び取得原価  有価証券については、原則として( ① )に手数料等の( ② )して( ③ )を決定し、これに( ④ )等の方法を適用して( ⑤ )を算定する。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①購入代価 ②付随費用を加算 ③取得価額 ④平均原価法 ⑤取得原価

    解説

  • 15

    売買目的有価証券 1意義  売買目的有価証券とは、( ① )を目的として保有する有価証券をいう。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • ①時価の変動により利益を得ること

    解説

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