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14-④日中戦争

カード 14枚 作成者: さとちん (作成日: 2013/11/20)

  • 二 ・二六事件のあとに( )内閣が成立した

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  • カード表 : 日本語
  • カード裏 : 中国語(中国)
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  • 1

    二 ・二六事件のあとに( )内閣が成立した

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 広田弘毅

    解説

  • 2

    1937年には( )が結ばれ、枢軸陣営が形成された。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 日独伊三国防共協定

    解説

  • 3

    ( )は、日中戦争が始まったときの首相である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 近衛文麿

    解説

  • 4

    1938 年には、各職場において労資一体となって国家に奉仕することを主眼とした( )が設置された。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 産業報国会

    解説

  • 5

    国家総動員法は、( )が中心となって起案したものである。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 企画院

    解説

  • 6

    1936年12月の( )を きっかけに、抗日民族統一戦線が結成された。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 西安事件

    解説

  • 7

    政府は、「( )を対手とせず」という近衛声明を発表した。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 国民政府

    解説

  • 8

    国家総動員法に基づく勅令には、( )・賃金統制令・( )などがある。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 国民徴用令、価格統制令

    解説

  • 9

    日中戦争は1937年の( )をきっかけにはじまった。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 盧溝橋事件

    解説

  • 10

    ( )は、 広田弘毅内閣が行った、軍部と内閣との関係に関わる制度改正である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 軍部大臣現役武官制の復活

    解説

  • 11

    日本は1936年に広田弘毅内閣のもとで( )を結び、独とは同盟関係となった。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 日独防共協定

    解説

  • 12

    国家総動員法の規定に基づいて( )が公布され、国民の軍需産業への動員が可能になった。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 国民徴用令

    解説

  • 13

    関東軍によって父を爆殺された( )は、1936年には( )を監禁 した。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 張学良、蒋介石

    解説

  • 14

    内閣直属の( )の手で物資動員計画が作成され、軍需物資の確保を行 った。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 企画院

    解説

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