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ビル設備管理テキスト(初級1-1)

カード 21枚 作成者: モバイル楽天 (作成日: 2016/07/20)

  • 「 」により指定された建築物は建築基準法の適用が除外される建築物である。

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教材の説明:

ビル管理社内試験対策

公開範囲:

公開

言語:

  • カード表 : 日本語
  • カード裏 : 日本語
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  • 1

    「 」により指定された建築物は建築基準法の適用が除外される建築物である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 文化財保護法

    解説

    「文化財保護法」により指定された建築物は建築基準法の適用が除外される建築物である。

  • 2

    電気、空気調和、給排水、防災、搬送等に分類され、建築基準法により定義されているものが「 」である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 建築設備

    解説

    電気、空気調和、給排水、防災、搬送等に分類され、建築基準法により定義されているものが「建築設備」である。(P3)

  • 3

    建築物はいかなる条件においても、必要な安全性、耐久性、居住性について「 」の性能を確保しなければならない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 構造体

    解説

    建築物は、いかなる条件においても必要な安全性、耐久性、居住性について「構造体」の性能を確保しなければならない。(P3)

  • 4

    建築物の骨組みを形成する、柱、壁、床、はり、屋根または階段などを「 」という。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 主要構造部

    解説

    建築物の骨組みを形成する、柱、壁、床、はり、屋根または階段などを「主要構造部」という。(P3)

  • 5

    建物の主要構造部と建築物を支える基礎と合わせて、建築物の「 」という。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 構造体

    解説

    建物の主要構造部と建築物を支える基礎と合わせて、建築物の「構造体」という。(P3)

  • 6

    新耐震基準では、マグニチュード「 」前後の振動6強から震度7の揺れに対する耐震能力を基準としている。

    補足(例文と訳など)

    答え

    解説

    新耐震基準では、マグニチュード「8」前後の振動6強から震度7の揺れに対する耐震能力を基準としている。

  • 7

    建築基準法では、火災に対する建物の安全性を確保する為、建物躯体の「 」に対する基準を設けている。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 防火性能

    解説

    建築基準法では、火災に対する建物の安全性を確保する為、建物躯体の「防火性能」に対する基準を設けている。(P4)

  • 8

    建築基準法では「 」について、耐火構造物または準耐火構造物であることなどの構造制限を設けている。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 特殊建築物

    解説

    建築基準法では「特殊建築物」について、耐火構造物または準耐火構造物であることなどの構造制限を設けている。(P4)

  • 9

    建築基準法では、大規模建築物は一定の面積ごとに「 」を設ける事としている。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 防火区画

    解説

    建築基準法では、大規模建築物は一定の面積ごとに「防火区画」を設ける事としている。(P4) ※防火区画=火災時の炎や煙の拡大を防止する区画単位

  • 10

    建築基準法で定める防火区画とは「 」で、一定時間火災に耐えられる区画である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 耐火構造

    解説

    建築基準法で定める防火区画とは「耐火構造」で、一定時間火災に耐えられる区画である。

  • 11

    建築基準法では、階段室、吹き抜け、ダクトスペース、エレベータ、エスカレーター昇降路などを「 」と呼び、周囲を防火区画としている。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 竪穴区画

    解説

    建築基準法では、階段室、吹き抜け、ダクトスペース、エレベータ、エスカレーター昇降路などを「竪穴区画」と呼び、周囲を防火区画としている。(P4)

  • 12

    建築物はその用途により、生活系施設、「 」系施設、生産系施設に分類される。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 文化

    解説

    建築物はその用途により、生活系施設、「文化」系施設、生産系施設に分類される。

  • 13

    建築物は機能によって単一か複合かにより分類されるが、図書館は「 」機能施設に分類される。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 単一

    解説

    建築物は機能によって単一か複合かにより分類されるが、図書館は「単一」機能施設に分類される。

  • 14

    建築物は高さによっても分類され、低層建築、中層建築、「 」建築、超高層建築等に分類される。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 高層

    解説

    建築物は高さによっても分類され、低層建築、中層建築、「高層」建築、超高層建築等に分類される。

  • 15

    特殊建築物とは、「 」または多数の者が使用する、若しくは利用する建築物である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 不特定

    解説

    特殊建築物とは、「不特定」または多数の者が使用する、若しくは利用する建築物である。

  • 16

    特殊建築物とは、「 」発生の危険性が高いもしくは「 」が発生した際に重大な被害をもたらす恐れがある建築物である。 (※「 」内は同じ言葉が入る。)

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 火災

    解説

    特殊建築物とは、「火災」発生の危険性が高いもしくは「火災」が発生した際に重大な被害をもたらす恐れがある建築物である。

  • 17

    「建築物衛生法」において、1つの建築物において、特定用途の1又は2以上に使用される建築物を「 」と呼んでいる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 特定建築物

    解説

    「建築物衛生法」において、1つの建築物において、特定用途の1又は2以上に使用される建築物を「特定建築物」と呼んでいる。

  • 18

    「特定建築物」とは、1つの建築物において、特定用途に使用される延べ面積が「 」平方メートル以上であること。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 3,000

    解説

    「特定建築物」とは、1つの建築物において、特定用途に使用される延べ面積が「3,000」平方メートル以上であること。「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」(建築物衛生法)によって制限を受ける。

  • 19

    防火対象物の中で、「 」の者が出入りする防火対象物で、火災等の発生時に大きな被害が発生する恐れがある建築物を特殊建築物という。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 不特定多数

    解説

    消防法に定められている防火対象物の中で、「不特定多数」の者が出入りする防火対象物で、火災等の発生時に大きな被害が発生する恐れがある建築物をいう。(P6)

  • 20

    建築物および附随する建築設備等を初期の性能や機能を健全な状態に維持し、建築物の安全性を確保する管理活動を「 」という。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 維持管理

    解説

    建築物および附随する建築設備等を初期の性能や機能を健全な状態に維持し、建築物の安全性を確保する管理活動を「維持管理」という。(P6)

  • 21

    建築物及び建築設備等の性能や機能を健全な状態に維持し、建築物の安全性を確保するとともに、関係法令を順守し、社会的ニーズに合わせた改良・改善を伴う管理活動を「 」という。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 維持管理

    解説

    建築物及び建築設備等の性能や機能を健全な状態に維持し、建築物の安全性を確保するとともに、関係法令を順守し、社会的ニーズに合わせた改良・改善を伴う管理活動を「維持管理」という。 (P6)

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