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09.有害な骨材~アルカリ骨材反応~

カード 35枚 作成者: yuki_quick (作成日: 2015/06/24)

  • 飛来塩分などでもたらされる塩化ナトリウムは,ASRによるコンクリートの膨張に影響を及ぼす。

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  • 1

    飛来塩分などでもたらされる塩化ナトリウムは,ASRによるコンクリートの膨張に影響を及ぼす。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    水酸化アルカリの供給源は,セメント,混和剤,骨材(海砂に付着した塩化物)などのほかに,硬化後に外部から侵入する塩化物(NaClなど)もある。

  • 2

    アルカリ骨材反応は,水酸化カルシウムと骨材との間に生じる反応のことである。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリ骨材反応とは,骨材中のアルカリ反応性鉱物とコンクリートの細孔溶液中の水酸化アルカリ(水酸化カリウムや水酸化ナトリウム)との間に生じる反応である。

  • 3

    モルタルバー法は細骨材用の反応性試験方法であり,化学法は粗骨材用の反応性試験方法である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    骨材のアルカリに対する潜在的な反応性を調べる方法として,化学法:JIS A 1145-2007(骨材のアルカリシリカ反応性試験方法(化学法))とモルタルバー法:JIS A 1146-2007(骨材のアルカリシリカ反応性試験方法(モルタルバー法))があり,両試験とも細骨材および粗骨材に適用することができる。

  • 4

    ASRによるコンクリートの膨張量は反応性骨材が多いほど大きくなる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    ASRによる膨張は反応性骨材の量が多いほど大きくなるわけではなく,ペシマム量(ASRによる膨張が最も大きくなるときの骨材中の反応性骨材の割合)のときにもっとも大きくなる。

  • 5

    ASRによるコンクリートの損傷は,外部から水が供給されないマッシブな構造物では生じない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    マッシブな構造物の場合,外部から水が供給されない条件である場合,大気に直接触れる表層付近では乾燥によりコンクリート中の水分が蒸発するが,中心部ではほとんど蒸発しない。つまり,構造物の中心部ではアルカリシリカ反応に必要な水分が存在することによってなる。

  • 6

    コンクリート中のアルカリ総量を3.0kg/m3以下とすると,アルカリシリカ反応を抑制できる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    コンクリートを構成する全材料に含まれるアルカリ量を合計したアルカリ総量を3.0kg/m3以下にすることは,アルカリシリカ反応の一抑制方法である。

  • 7

    コンクリートを高強度化することは,圧縮強度だけでなく引張強度も増大させることになるため,アルカリシリカ反応によるコンクリートのひび割れの抑制に効果がある。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応は,反応性骨材を使用し,コンクリート中のアルカリ総量が多く,水分の補給がある場合に生じる。コンクリートを高強度化すると,一般に単位セメント量が増加してコンクリート中のアルカリ総量が増加する。したがって,コンクリートを高強度化して引張強度を増加させることは必ずしも抑制に効果があるとはいえない。

  • 8

    セメント中の全アルカリの含有率が0.65%の場合,他の材料からコンクリートにもたらされるアルカリ量がないとすると,単位セメント量400kg/m3のコンクリートのアルカリ総量は2.60kg/m3となる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    コンクリート中のアルカリ総量はセメント,塩化物イオン,混和剤から供給される。 Rt=(R2O/100)×C ここに,Rt:アルカリ総量(kg/m3),R2O:セメント中のアルカリ量(%),C:単位セメント量(kg/m3) 以上より,Rt=(0.65/100)×400=2.60kg/m3となる。

  • 9

    モルタルバー法による骨材のアルカリシリカ反応性試験は,使用する配(調)合条件のコンクリートにおける有害な反応の有無をモルタルによって試験する方法である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    モルタルバー法による骨材のアルカリシリカ反応性試験は,使用する骨材のアルカリシリカ反応性を判定する方法である。この試験では,使用するモルタルの配合を規定している。したがって,使用する配(調)合条件のコンクリートにおける有害な反応の有無を試験する方法ではない。

  • 10

    アルカリシリカ反応性による区分Aの骨材以外は使用してはならない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    JIS A 5308では,アルカリシリカ反応性による区分Bの骨材を使用する場合は,附属書6(セメントの選定等によるアルカリ骨材反応の抑制対策の方法)の①低アルカリ形のポルトランドセメントの使用,②アルカリ骨材反応に効果のある高炉セメントB,C種あるいはフライアッシュセメントB,Cの使用,③コンクリートのアルカリ総量による規制のいずれかを講ずれば使用できると規定している。 なお,JIS A 5308-1998の附属書のうち,試験方法に関するものはJISの1100番台で規格化されたのでJIS A 5308-2003では,これらが削除され,JIS A 5308-1998の附属書6は,内容が全面的に改められ,附属書2(規定)アルカリシリカ反応抑制対策の方法となった。アルカリシリカ反応抑制対策の方法については,以下のように規定し,いずれかの抑制対策の方法をとることとした。①コンクリート中のアルカリ総量を規制する抑制対策の方法,②アルカリシリカ反応抑制効果のある混合セメントや混和材として高炉スラグ微粉末,フライアッシュを使用する抑制対策の方法,③アルカリシリカ反応性試験方法で「無害」と判定された骨材を使用する抑制対策の方法。

  • 11

    無害と判定された骨材を混合して,反応性骨材の割合を小さくすると,アルカリシリカ反応を抑制できる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応による膨張は,コンクリート中に含まれる反応性骨材の量が多いほど大きくなるとは限らず,膨張量が最大になる量が存在する場合がある。なお,膨張が最も大きくなる場合の,骨材中に含まれている反応性骨材の割合をペシマム量という。

  • 12

    コンクリートへの水分の浸透を遮断すると,アルカリシリカ反応を抑制できる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応による有害な膨張は,反応性骨材の使用,一定以上のアルカリ量の存在,コンクリートが多湿または湿潤状態におかれていることの条件が必要である。

  • 13

    高炉スラグの分量が40%以上の高炉セメントB種を使用すると,アルカリシリカ反応を抑制できる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    高炉スラグ分量が40%以上の高炉セメントB種もしくは高炉セメントC種,あるいは,フライアッシュ分量が15%以上のフライアッシュセメントB種あるいはフライアッシュセメントC種を使用することは,アルカリシリカ反応の一抑制方法である。

  • 14

    アルカリ骨材反応によるコンクリートのひび割れ部分は,乾燥している部位で発生しやすい。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリ骨材反応が生じるのは,反応性鉱物を含む骨材が一定以上存在すること,細孔溶液中に十分な水酸化アルカリが存在すること,コンクリートが多湿あるいは湿潤状態にあること,の3つの条件が必要である。

  • 15

    アルカリ骨材反応による劣化を抑制するため,コンクリート中のアルカリ総量の上限値を5.0kg/m3とした。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリ骨材反応の抑制対策に,コンクリート中のアルカリ総量を規制する方法がある。その場合のアルカリ総量の上限値は3.0kg/m3である。

  • 16

    アルカリシリカ反応によるコンクリートのひび割れは,鉄筋の有無にかかわらず亀甲状に生じる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応が進行すると,コンクリート表面にはひび割れ,ゲルの滲出などが確認され,そのひび割れパターンはコンクリートの拘束状態により異なる。たとえば,拘束の小さい無筋コンクリートでは亀甲状のひび割れがみられ,鉄筋コンクリート,プレストレストコンクリート構造物のように,鉄筋やPC鋼材がASR膨張を拘束する働きをする場合には,鉄筋やPC鋼材の軸方向に平行するひび割れがみられるようになる。

  • 17

    アルカリシリカ反応による膨張量が最も大きくなるときの骨材中に含まれている反応性骨材の割合はペシマム量と呼ばれ,コンクリート中のアルカリ量,骨材の種類および粒度などによって変化する。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    ペシマム量が生じるのは,反応性骨材の量の増加に伴い膨張量が増大するが,反応性骨材の量が一定量を超えると,反応性骨材量の増加に伴う反応性シリカを解離する反応が活発でなくなる傾向があるため,膨張量が減少するためである。

  • 18

    アルカリシリカ反応性による区分がAとBの骨材を混合して使用する場合,両者の混合割合に関わらず,区分Bとして扱う。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    「区分A」はアルカリシリカ反応性試験の結果が”無害”と判定された骨材,「区分B」は,アルカリシリカ反応性試験の結果が”無害でない”と判定された骨材,または,この試験を行っていない骨材をいう。両者を混合して使用する場合には反応性が無害である骨材とはいえない。すなわち,区分Bの骨材として取り扱うことが必要である。

  • 19

    アルカリシリカ反応によるひび割れは,鉄筋コンクリートはりでは,主として軸方向に直交するひび割れとなる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応が鉄筋コンクリートはりに生じた場合,鉄筋はその膨張を拘束するように働く。一般に,軸方向の拘束(主鉄筋による拘束)の方が,軸直角方向の拘束(帯筋による拘束)より大きいため,アルカリシリカ反応によるひび割れは,鉄筋コンクリートはりでは,主として軸方向に並行するひび割れが生じる。

  • 20

    アルカリシリカ反応が進行すると,コンクリートのヤング係数が低下する。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    "アルカリ骨材反応が生じると膨張によりコンクリートの強度低下が生じることによりヤング係数も低下する。 アルカリ骨材反応が生じた部材から採取したコアの試験結果では,条件によっては,強度が半分以下,ヤング係数はそれ以下になったとの報告もある。

  • 21

    アルカリシリカ反応性による区分Aと区分Bの骨材を混合して使用する場合,区分Aの骨材の閉める割合が全体の70%以上であれば,この骨材を区分Aとして取り扱う事ができる。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    JIS A 5308附属書A(レディーミクストコンクリート用骨材)では,「骨材の一部にアルカリシリカ反応性試験による区分Bのものを混合した場合は,この骨材全体を無害である事が確認されていない骨材として取り扱わなくてはならない」と規定している。従って区分Aの骨材の占める割合が全体の70%以上であるとしても,この骨材を区分Bとして取り扱わなければならない。

  • 22

    骨材のアルカリシリカ反応性については,化学法で無害と判定されたため,モルタルバー法の試験を実施しなかった。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    骨材のアルカリシリカ反応性による区分は,化学法による試験を行って“無害”または“無害でない”と判定するが,この結果,“無害でない”と判定された場合は,モルタルバー法による試験を行って判定してもよい。また,化学法による試験を行わない場合は,モルタルバー法による試験を行って判定してもよい。化学法で“無害”と判定された場合,モルタルバー法の試験を必要としない。

  • 23

    アルカリシリカ反応抑制対策の方法を,購入者が生産者と協議のうえ指定した。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応抑制対策の方法,セメントの種類,骨材の種類および粗骨材の最大寸法は,購入者が必ず協議して指定する事項である。

  • 24

    砕石と原石の採取地が同じである事が確認されている砕砂を用いるので,アルカリシリカ反応性試験結果として,砕石の試験結果を用いた。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    JIS A 5005-1993(コンクリート用砕石及び砕砂)では,原石の採取地が同じ場合に限り,砕石のアルカリシリカ反応性試験結果を砕砂に用いる事,および砕石2005のアルカリシリカ反応性試験結果をほかの種類の砕石にも用いる事ができると規定されている。

  • 25

    アルカリシリカ反応性に関する試験を行っていない骨材を質量比で30%を限度として用いるので,この骨材全体をアルカリシリカ反応性による区分Aとして扱った。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    骨材のアルカリシリカ反応性は,反応性物質の割合がある値のときに最大の膨張量になるペシマム現象を伴うので,反応性のある骨材に反応性のない骨材を混合しても膨張量が少なくなるとは限らず,かえって大きくなることもある。JIS A 5308-2003(レディーミクストコンクリート)附属書Ⅰ(レディーミクストコンクリート用骨材)では,骨材の一部に区分Bのものを混合した場合は,この骨材全体を,無害であることが確認されていない骨材として取り扱わなければならない,と規定されている。

  • 26

    コンクリート中のアルカリ総量を計算する場合,混和剤に含まれる全アルカリ量も考慮した。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    コンクリートのアルカリ総量(Rt)は,次式による。 Rt=Rc+Ra+Rs+Rm+Rp ここに, Rc:コンクリート中のセメントに含まれる全アルカリ量, Rs:コンクリート中の混和材に含まれる全アルカリ量, Rs:コンクリート中の骨材に含まれる全アルカリ量, Rm:コンクリート中の混和剤に含まれる全アルカリ量, Rp:コンクリート中の流動化剤に含まれる全アルカリ量。

  • 27

    アルカリシリカ反応による亀甲状のひび割れは,コンクリート構造物に漏水を生じさせる可能性がある不具合である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応は,骨材の膨張反応が原因でひび割れが生じる。膨張は吸水により生じるため,乾きやすいコンクリート表面では膨張が小さく,湿潤となりやすい内部の膨張で表面部にひび割れが生じる。内部のひび割れは生じにくく,部材を通過する漏水は生じにくい。

  • 28

    アルカリシリカ反応(ASR)による劣化は,ひび割れが顕在化するには早くても数年かかるため,竣工検査の段階でASRの兆候を把握することはできない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応(ASR)では,化学的反応過程と,膨張によりひび割れが発生する物理的過程との間に時間差があり,ひび割れが顕在化するには早くても数年かかるといわれている。そのため,竣工検査の段階では,ASRの兆候を把握することは難しい場合が多い。

  • 29

    アルカリシリカ反応による劣化を引き起こす反応性骨材の産出地域は,ある程度限定されるので,反応性骨材の産出地域から離れた地域にある構造物はアルカリシリカ反応による劣化は生じないと考えてよい。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    骨材の産出地域と使用される地域が異なる場合もなるので,注意が必要である。

  • 30

    アルカリシリカゲルは反応性骨材の周囲に生成されるので,アルカリシリカゲルがコンクリート表面に滲出することはない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカゲルは,ひび割れを通じてコンクリート表面に滲出する場合もある。

  • 31

    アルカリシリカ反応により劣化したコンクリートから採取したコアの圧縮強度および静弾性係数は健全部のそれらと比較して小さく,特に,静弾性係数の低下が顕著であるのが特徴である。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応により劣化すると,静弾性係数の低下がより顕著になる。

  • 32

    JIS A 1145による骨材のアルカリシリカ反応性試験方法(化学法)では,無害でないと判定されたが,JIS A 1146によるアルカリシリカ反応性試験方法(モルタルバー法)では無害であると判定されたので,この骨材は無害であると判定した。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    JIS A 1145の化学法は所要時間が短くて済むが,アルカリシリカ反応性を厳しく評価する方法である。JIS A 1146のモルタルバー法は,長さ変化の測定に6か月の長時間が必要であるが,化学法に比べて実際のコンクリート構造物に近い評価方法である。したがって,JIS A 1145の化学法で無害と判定されれば,無害骨材として使用できる。無害でないと判定された場合は,そのままアルカリシリカ反応抑制対策を行って用いるか,JIS A 1146のモルタルバー法による試験を行う。

  • 33

    橋台におけるアルカリシリカ反応の対策として,表面被覆を実施することは,必ずしも正しい方法とは限らない。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    橋台におけるアルカリシリカ反応の対策として,表面被覆を実施することは,必ずしも正しい方法とは限らない。これは,橋台背面より水分が供給されると,内部にたまる可能性が高いためである。

  • 34

    コンクリート構造物から採取した直径が10cmのコアによる強度試験を行い,圧縮強度の低下よりも,静弾性係数の低下が大きいため,アルカリシリカ反応の可能性があると判定した。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応を生じたコンクリート構造物からコアを採取して測定すると,圧縮強度の低下よりも,静弾性係数の低下の方が大きくなる。骨材とセメントペーストの界面の劣化が,静弾性係数に大きく反映されるためと考えられている。

  • 35

    アルカリシリカ反応が原因と考えられるひび割れが生じていたため,コンクリート面に水分が供給されないように構造物の改造を行った。

    補足(例文と訳など)

    答え

    • 誤答選択肢

    解説

    アルカリシリカ反応が起こるための条件としては,反応性骨材の存在,アルカリ金属の存在,水分の供給に加え,温度やpHの条件が揃って膨張反応が起こる。したがって,アルカリシリカ反応の対策としては,一般的に水分の供給を断つ工法が用いられる。

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